「入院やがんに备えるために、医疗保険に入らなきゃ」と、思い込んでいませんか？
実は、「保険に入らない」という选択肢だってあるんです。
今回は、医疗费の不安に対する备え方を一绪に考えていきましょう。
その医疗保険本当に必要ですか？
～健康保険と障害年金を忘れないで！～
子どもから大人まですべての国民が加入している保険、それが健康保険です。个人事业主やその家族は国民健康保険、会社员やその家族は健康保険（全国健康保険协会）、または组合健康保険に加入しています。健康保険があるからこそ、病院に行った时の自己负担が原则3割で済むのです（就学前児童は2割、70歳以上は原则2割）。それでも、「がんになったらお金がかかりますよね？」とよく质问されます。
たしかに、病気あたりの费用で考えたら、风邪で病院にかかるよりも高额な医疗费がかかるでしょう。でも、健康保険の适用となる治疗には、がんも含まれています。ということは、がんの治疗费も自己负担は3割なのです。
もしもがんになったら、医疗费はいくらぐらいかかるのでしょう。もちろん、部位やステージ、治疗法などによっても异なりますが、例えば、胃がんで胃を全部摘出して、抗がん剤治疗などを受け、30日间入院した场合の医疗费の目安は约200万円です。健康保険の3割负担なら自己负担は约60万円まで下がりますが、それでも家计にとっては大きな支出です。日本では、1カ月间（同月内）の医疗费が高额になった场合に、「高额疗养费」という手厚い给付制度が使えます。この制度を使えば一般的な年収の人なら、先ほどの例でも最终的な自己负担は约10万円で済むのです。约200万円の医疗费が约10万円になるなんて、いかに健康保険の给付が手厚いかがよく分かりますよね。
高额疗养费の申请方法には、事前申请と事后申请の2パターンがあります。先ほどの例なら、事前申请の场合は退院时に最终的な自己负担の约10万円のみを支払い、事后申请ならば、退院时には一旦约60万円を支払い、后日约50万円の还付を受けます。高额な医疗费がかかっても、健康保険が适用される治疗を受ける场合の最终的な自己负担は、约10万円で済むことを知っておきましょう。
※平均月収が27万円未満の方の最终的な自己负担はさらに少なく、51?5万円以上の场合は増えます。
公司にお勤めで健康保険料を纳めて加入している人（正社员だけでなく派遣社员やパートも含む）や、公务员には、さらに「伤病手当金」というサポート制度があります。ケガや病気で连続3日会社を休むと、4日目から给料の约３分の2を受け取ることができるのです。残念ながら、国民健康保険の加入者や扶养されている家族にはない制度ですが、会社员などは「伤病手当金」があるおかげで、収入がゼロになることはありません。さらに、伤病手当金は、最长1年6カ月间给付されます。组合健康保険の人はさらに手厚い给付が支给されることもあるので、付加给付も确认しておきましょう。
障害年金を受けとる障害というと、身体的な障害だけを想像する人が多いのですが、がんや糖尿病、统合失调症などの病気によって、仕事や生活に着しく制限を受ける状态も障害年金の支给対象です。个人事业主などの场合は、原则として初诊日から1年6カ月経った时、会社员などの场合は、伤病手当金が终わった后に年金を受け取ることができます。
ここまで、健康保険の给付と障害年金の给付をお伝えしてきましたが、これらの国の保障を理解した上で医疗保険が必要かどうか考えることが大切です。
1カ月间入院した场合の医疗费の自己负担が约10万円として、その间の収支を比べてみましょう。支出には医疗费と生活费、収入には、会社员などなら伤病手当金やパートナーの収入、年金があります。1カ月分の収入と支出を比べて、収入が多ければ、入院した时に贮蓄を取り崩す可能性は低いので保険の必要性は低く、支出が多ければ、そのマイナス分を埋めるために贮蓄を取り崩すのか、保険で贿うのかを考えていきます。
「贮蓄を取り崩す」と决めたら、「医疗保険に入ったつもりの医疗用の贮蓄口座」をつくって积み立てるようにしましょう。一方、「医疗保険で贿う」と决めた人は、入院日额5,000円をベースに検讨します。入院日额5,000円で30日间入院した场合、15万円の入院给付金が支払われる他、10万円の手术给付金があるとしたら、合计25万円を受け取ることができます。図の例の场合なら、入院した时のマイナスは15万円ですから、25万円の给付金があれば十分にカバーできますね。
私たちは谁もが国が设けた社会保険という保険に入っています。それを忘れずに、「なんとなく不安だから保険に入る」ではなく、具体的に「もしも入院した场合の我が家の家计はどうなるの？」と考えた上で贮蓄か医疗保険かを选択してくださいね。
前野 彩
株式会社Cras代表取締役。FPオフィスwill代表。香川県出身、大阪府在住。ＣＦＰ?認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士。わかりやすく丁寧な解説が人気で、講演や子供向けマネー教育のほか、メディア出演も多い。近著には「教育費＆子育て費 賢い家族のお金の新ルール」（日経BP社）など著書多数。
